火傷

１　はじめに

労働の現場で、飛散・噴出した溶湯（鋳造の現場で、素材を溶かしたもの）や蒸気を浴びる、作業者に引火する、爆発に巻き込まれるなどして火傷を負ったり熱中症となってしまうケースが後を絶ちません。

多くのケースで身体に負った火傷が残ってしまうほか、被害が大きく、残念ながらお亡くなりになる事故も少なくありません。

２　事例

ある従業員の方は、シャフトの製作のため鋳型へ溶湯を流し込んでいた時に、鋳型から溶湯が噴出し、鋳型の上部にいた作業者が火傷を負いました。

当日、被災者である作業指揮者ら8名が鋳込み作業を行なうことになり、午後3時頃より取鍋2基を使用し鋳型の外側の上部にある一次湯口より規定の押湯台のラインまで溶湯を注入し、続いて、取鍋を移動し、二次湯口より鋳込みを行い、途中で湯の保温と酸化防止のために酸化アルミニウム、酸化シリコン等の混合物を押湯の中に投入しました。

その作業が終了してから、再び一次湯口から鋳込みを開始して5分程経過した時に鋳抜き用のパイプ(鋳型の中心部に配置)から、「ドン」という音ともに溶湯が吹き出し、鋳型上部の足場にいた作業指揮者ら4名がいたため、全員が噴出した溶湯を全身に浴び、熱傷を負ったという事故です。

この事故においては、事前の作業方法の検討が十分でなかったこと（今回のような鋳抜きパイプを取り付けた鋳型は初めてであり、コンピューターでシミュレーションも行っていたが、その検討が十分でなかったこと）や、作業服装の徹底がなされていなかったことが原因として考えられます。

３　会社、元請けに対する損害賠償が可能なケースも

前述のとおり、重症化しやすいこのようなケースにあっては、相応の補償（数百万円から数千万円）がなされることが少なくありません。

また、労働現場の管理責任について「安全配慮義務違反（社員が安全で健康に働くことが出来るように配慮する義務）」や「不法行為責任（事故の原因が企業の活動そのものを原因とするような場合や、労働現場の建物・設備に危険があった場合などに認められる責任）」などを根拠として会社、元請けに対して多額の損害賠償請求が認められるケースも多いのです。

しかしながら、こういった事情を知らずに、労災保険からの給付のみを受け取って「一件落着」としてしまっている方が多いのもまた事実です。